株式会社グレヒス
代表取締役社長 川井忠史氏

今回のゲストは、転職支援、人材紹介大手から独立して会社を設立し、様々な手法で事業を伸ばしてきた経営者にインタビューしました。

年収2千万を目指す人たちに何かアドバイスはありませんか？

年収2千万円は、偶然にはならないですよね。確信して年収をあげた人だけがその数字を得ているんですよね。今の年収や現状がどうあれ、自分の自己価値が高くないといけません。
自分自身が自分の価値は３００万円だとか５００万円だと思っていると、当然そこで年収は頭打ちになります。自分自身が本心で思っている数字が現実になってくるのです。

例えば、不安に思っていた事が現実に起こってしまう体験は、誰しもあると思いますが、頭で考えた未来が現実になってしまうのです。だから不安の逆に自分は年収２０００万円の価値があると心底思えたら、年収２０００万円という現実が後から実現されるのです。「もちろん、２０００万円は欲しいけれど、自分が年収２０００万円取れるとは正直思えない。」そういう風に自分の本音が思っていると、絶対に年収２０００万円は実現しません。

だから、現状なんか無視して、自分の未来を勝手に先に決めちゃった方が良いんです。スキルや資格を身につけるといった表面的なことではないのです。どれだけスキルや資格を身につけようと、自分自身で２０００万円の価値がないと思い込んでいるうちは絶対、２０００万円には行きません。

自分で思っていることを変えるって難しいことではありませんか？

例えば、思考の方向性には、“ポジティブ”と“ネガティブ”がありますよね。普通に考えればポジティブの方が良いわけなので、一般的にはネガティブな考えをポジティブにしようと頑張るわけじゃないですか。
でも、これは理にかなっていなくて、本当にポジティブな状態の時は自分がポジティブに考えているなんて意識してないでしょう？
ネガティブな思考をしている時だからこそ、ポジティブに考えなければ！と思うわけです。この時点でネガティブを本音では肯定しているので本当の意味でのポジティブにはなりえないですし、それこそマイナスをプラスに持っていこうとして、エネルギーを大量に消費してしまって疲れます。

僕もすべてをポジティブに考えることは不可能だと思います。人間は、例えば１日を生きていく中で、ポジティブ：ネガティブの割合が、１：９だとします。うまくいっている人間は、この割合が２：８や３：７なのです。
ネガティブを無理やりポジティブに考えようとしても膨大なエネルギーを使って、結局ダメなのですから無駄ですよね。
それより自分にとってポジティブな領域を増やす方が圧倒的に合理的です。

ポジティブな領域を増やすための具体策は何ですか？

恐れや不安を無くすことです。
人は問題が発生したときに、「その問題」を解決しようとします。
しかし、これが間違いなのです。問題とは表面的なことでそれを解決してもその問題を引き起こしている本質は放置されたままです。なのでその問題はまた発生します。
問題そのものではなく、それを引き起こしている原因を自己との対話などから掘り起こしていき、解決することで恐れや不安は無くなります。

問題が表面化してきたときは、ピンチではなくチャンスなのです。問題に気付けば、そこからその原因を掘り下げ解決することができます。漠然とした恐れや不安ではなくなるということです。そういうプロセスを行っていくことで思考や自分自身が変わっていきます。

例えば本業からのアドバイスとして「高収入に向けた転職」というテーマで何かありませんか？

面接などに臨む姿勢と準備が高収入への転職には必要になります。面接というと受かるためのしゃべり方や振る舞いなどを準備する人が多いですよね。しかもそういうことを教えるセミナーなどまであります。

しかし、これは冷静に考えると変な話です。特に高所得がもらえる求人では、受かることに集中した人は落とされるか、採用されてもメッキが簡単にはがれていずれクビや降格が待っています。採用する側は「入社したい人」を取りたいわけではなく、「入った後に活躍できる人」が欲しいのです。

だから、その話を面接でするべきです。入社後の活躍するイメージを語った方が良いです。こういうことをして、こういう売上げを立てるとか。もちろん過去の実績は無いよりはあった方が有利ですがそれ以上にどういうビジョンで活躍しようとしているかが大事なのです。受かるための技術で受かる就職はあくまでも高所得への就職ではありません。高所得を得る転職をするには入社は当たり前で、その後に何をするつもりなのかが明確で、語れる事が大事です。

■監修：ファイブネット コンサルティング

中小企業、個人事業主向けに税務コンサルティングを展開するファイブネットコンサルティング。税理士や社労士など各分野の専門家と提携し、クライアントごとにそれぞれの業態や事業規模などに適したキャッシュフロー改善の税務コンサルティングを行っている。
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